第八回全国高校生花いけバトルの協賛を募集します

第八回全国高校生花いけバトル全国大会を開催するにあたり、大会内容をより充実し、出場者の参加機会の確保及び広く大会の意義を周知するため、大会の趣旨に賛同いただける企業・団体からの協賛を募集します。

募集主体

全国高校生花いけバトル実行委員会（以下「実行委員会」といいます。）

大会概要

開催趣旨

花きの需要が減少傾向にあり、中でも若年層の消費が少ない中、「全国高校生花いけバトル」を起爆剤として、若い世代を中心に花きへの関心を高めて新たな需要を創出し、花きの需要拡大と花き文化の振興、さらに花きの生産振興を図ります。

日程

令和7年2月2日（日曜日）

場所

レクザムホール（香川県民ホール）小ホール

主催

全国高校生花いけバトル実行委員会

参加者

地区大会の代表チーム、観客：700名

後援（予定）

農林水産省、経済産業省、文部科学省、（一財）日本花普及センター、（一社）日本花き卸売市場協会、（一社）全国花卸協会、（一社）日本花き生産協会、（一社）花の国日本協議会、（一社）日本イベント産業振興協会、NHK高松放送局、OHK岡山放送、RSK山陽放送、KSB瀬戸内海放送、TSCテレビせとうち、RNC西日本放送、朝日新聞社、産経新聞社、四国新聞社、、毎日新聞社、読売新聞高松総局、日本農業新聞、朝日放送グループホールディングス（株）、（株）日本政策金融公庫高松支店、花の里かがわ推進委員会

協賛の種類

協賛の種類については、以下のとおりとします。

金銭による協賛

大会の運営に係る経費として、金銭（以下「協賛金」という。）を実行委員会に対して提供します。

物品による協賛

大会の運営に要する物品（花材）またはサービス（以下「協賛品」といいます。）を実行委員会に対して無償で提供、または貸与します。

協賛金の使途

協賛金は、全国大会開催経費に充てるものとします。
地区大会も含めた全大会に協賛を御希望の場合は、以下の用途に充てるものとします。申込書にその旨御記載ください。（地区大会を指定した協賛を御希望の場合は、それぞれの地区大会主催者にお問い合わせください。）
（1）大会ホームページの作成及び運営に要する経費
（2）大会の参加者募集周知、広報に要する経費
（3）協賛金の募集、周知に要する経費
（4）その他全国大会及び地区大会の開催全般に要する経費

募集方法

大会ホームページ等を通じ、広く企業・団体等へ呼び掛け、募集します。

募集期間

令和6年4月23日（火曜日）～10月10日（木曜日）

協賛による特典

社名ロゴ・社名の掲載

協賛者の名称を、大会ウェブサイトや大会ちらしに掲載する他、、会場内で上映する映像内でご紹介するとともに、大会当日のライブ配信内でご紹介いたします。

掲載媒体と掲載期間

内容	ウェブサイト（花いけだより）	大会チラシ・当日パンフレット	当日会場内映像／配信用動画
50万円以上	社名ロゴ（大サイズ以上）	社名ロゴ	社名ロゴ
30万円～ 50万円未満	社名ロゴ（大サイズ）	社名ロゴ	社名ロゴ
10万円～ 30万円未満	社名ロゴ（中サイズ）	社名ロゴ	社名ロゴ
5万円～ 10万円未満	社名ロゴ（小サイズ）	社名ロゴ	社名ロゴ
5万円未満	社名	社名	社名

社名ロゴ（大サイズの目安）：縦350×横245ピクセル（縦9cm×6cm）程度

社名ロゴ（中サイズの目安）：縦245×横172ピクセル（縦6cm×4.5cm）以内

社名ロゴ（小サイズの目安）：縦172×横120ピクセル（縦4.5cm×3cm）以内

〇社名ロゴについては、希望があった場合は各社ホームページへリンクします。

〇社名ロゴの大きさは媒体により調整します。

花材等の会場内の展示

花材の御提供につきましては会場において展示スペースを設置いたします。
〇花材及び品種名と提供者のネームプレートを掲示します。
〇花瓶、鉢皿、ネームプレートについては、実行委員会で準備いたします。

会場内の協賛者のポスター等の掲示、パンフレット等の配布

各会場内に、協賛者のポスターやパネル等を設置することができる。また、来場者にパンフレットや販売促進用物品を配布することができます。

申込資格

全国高校生花いけバトルの目的に賛同いただける企業、団体の方。
ただし、次のいずれかに該当する場合及び大会の趣旨に反すると判断した場合は申し込むことができません。
（1）特定の政治、思想、宗教等の活動のために、協賛金等による特典若しくは協賛・寄付の事実を利用する場合、又はそのおそれがある場合
（2）法令等及び公序良俗に反する場合、又はそのおそれがある場合
（3）大会の開催趣旨に反する場合、大会の品位を損なうおそれがある場合、又は正しい理解を妨げるおそれがある場合
（4）その他実行委員会が協賛金等の申し込みを受理することが不適当と判断する場合