『緩和』と『適応』とは

　気候変動対策には、「緩和」と「適応」の二本の柱があります。これらは車の両輪の関係であり、両方への取組みが必須です。

　

 

　近年、これまでに経験のないような大雨や猛暑などの異常気象が頻発化しており、このような異常気象を伴う気候変動は、自然災害以外にも、農作物の品質低下、収穫量減少、熱中症や感染症リスクの増加など、すでに私たちの生活や社会、経済に様々な影響が現れています。それらの影響を少なくするには、地球温暖化の主な要因である温室効果ガス排出量を削減する「緩和」が重要です。

　緩和策の具体的な例としては、省エネルギー対策や再生可能エネルギー導入による温室効果ガスの削減、植林などによる二酸化炭素吸収量の増加が挙げられます。

　一方、地球温暖化の進行に伴い、気候変動影響は今後もさらに拡大する恐れがあると予測されており、自然や人間社会の在り方を調整し、可能な限り持続的なものになるように工夫することで気候変動の被害を回避、軽減する（または気候変動の好影響を増長させる）「適応」も必要となってきます。

　適応策の例としては、防災インフラの整備や、高温に対応できる農作物の品種改良、栽培技術開発などがあり、個人でできる適応の取組みとしては、熱中症対策（日傘・帽子の利用、水分補給等）や災害への備え（ハザードマップ、避難経路の確認等）などがあります。

　

イラスト出典：気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT)